| |
|
|
| 1892 |
門司港にて個人創業。
明治22年(特別輸出港の指定)開港後、大陸貿易の玄関口として 発展した門司港にて、井上亀三郎の手により、明治25年寄港船への 船用品販売業を始める。 |
|
|
|
|
|
|
| 1937 |
後藤材木店が創業者よりマシン商会の売却を受ける。
(その当時両社は船舶用荷敷・ダンネージの取引関係にあった) |
|
|
|
|
|
| 1938 |
大連支店を開設 日本ペイントの特約店 として塗料の地域販売を開始する。 |
|
|
|
|
|
| 1939 |
第2次世界大戦始まる。
運輸省指導の下で戦時統制が実施され全国の船用品販売業者が地域毎に合同して配給会社となり、また日本船用品統制株式会社が設立され戦時下の船舶に対する船用品の供給を行い私企業としての船用品販売は無くなる。
(1942年) |
|
|
|
|
|
| 1945 |
第2次世界大戦終わる。
終戦時日本の船舶は激減し船用品業界の活動は事実上一時期休止状態となる。
終戦とともに、大連支店を閉鎖する。 |
|
|
|
|
|
| 1948 |
業界が受けていた戦時統制も解除され、海運業界の業績の急速な回復とともに、船用品業界も活動が活発となる。
|
|
 |
1948年 若松営業所開設 |
 |
1949年 福岡営業所開設(現在の福岡支店) |
 |
1955年 神戸営業所開設(1985年閉鎖) |
|
|
|
|
|
|
| 1960 |
終戦後の経済復興期とそれに続く高度経済成長期に渡って取引先海運会社からの需要増に伴い国内納品体制を整える。
|
|
 |
1966年 横浜営業所開設(現在の横浜支店) |
 |
1976年 大阪営業所開設 |
|
|
|
|
|
|
| 1977 |
取引先海運会社の船舶運航形態の多様化と海外船用品調達の需要増に伴い、極東・東南アジア主要港での納品体制を整える。
|
|
 |
1977年 香港事務所開設 |
 |
1978年 シンガポール事務所開設 |
 |
1982年 韓国事務所開設 (ソウル) |
|
|
|
|
|
|
| 1984 |
株式会社に改組
海外営業取引上の事由により、また海外店の出資元としての登録表記上の必要性により、それまでの合資会社から株式会社の組織に変更する。 |
|
|
|
|
|
| 1994 |
上海事務所開設
中国経済の発展に伴い、取引先海運会社の現地寄港船舶への船用品供給の需要が見込まれる中、1994年駐在員事務所を開設し、その後1997年浦東外高橋保税区に当社独資による現地法人を設立し営業活動を開始する。 |
|
|
|
|
|
| 2003 |
U.A.E.事務所開設 (シャルジャー)
ペルシャ湾の出入り口に位置するアラブ首長国連邦に修繕・補給で寄港する船舶(主にエネルギー輸送船:原油タンカー・LPG船・LNG船)の船用品需要の増加に鑑み、船用品事務所を開設する。 |
|
|
|
|
|
| 2004 |
取引先船社の北大西洋・北米ガルフ向け配船増加による新たな需要増を見込み、マリンサービス体制を欧州・北米に構築する。
|
|
 |
2004 蘭国ロッテルダム事務所開設 |
| |
英国ロンドン事務所再開設 |
 |
2006 米国ニュージャージー事務所開設 |
 |
2008 米国ヒューストン事務所開設 |
|
|
|
|
|
|
| 2008 |
会社商事部門にて ISO 9001 ( DNV 認証 ) を取得する。
神戸営業所再開設及び比国駐在員事務所開設。 |
|
|
|
|
|
| |
|